ウェブで広告を出していても、成果がウェブ上で完結する事業ばかりではありません。たとえば教室事業なら、本当の成果は「入会」です。不動産なら契約、BtoB商材なら受注、修理業なら施工の完了が成果にあたります。

入会に至るまでの経路について「ウェブを見て来たか」とアンケートを取ることはできても、どの広告をいつ見て問い合わせに至ったのかまではわかりません。結果として、実際には成約を生んでいる広告が「成果ゼロ」と判断されてしまうことが起こります。

この問題を解決するのがオフラインコンバージョンの計測です。この記事では、仕組みと設定方法を解説するとともに、2026年に大きく変わった計測方式の選択肢についてもお伝えします。現在Googleが推奨している方法は、従来から知られている手順とは異なります。

オフラインコンバージョンとは

オフラインコンバージョンとは、オンラインの広告やマーケティング活動をきっかけに、実店舗や電話といったオフラインの場で発生した成果のことです。

たとえば、次のような行動が該当します。

• 広告を見たユーザーが実店舗を訪れて商品を購入した
• 広告経由でサイトを訪れたユーザーが電話で問い合わせ、後日契約した
• 資料請求したユーザーに営業担当が訪問し、受注に至った
• 来店予約フォームから予約したユーザーが、実際に来店した

これらはいずれも広告が生んだ成果ですが、ウェブ上で完結しないため、通常のコンバージョン計測では捉えられません。

とくに高額な商品やサービス、検討に時間を要する商材では、ユーザーはオンラインで情報を集めたうえで、最終的な契約や購入をオフラインで決めることが多くなります。

こうした事業では、オフラインコンバージョンを計測しないかぎり、広告の本当の成果は見えないままです。

オンラインコンバージョンとの違い

オンラインコンバージョンは、ウェブサイトやアプリの中で完結する成果を指します。商品の購入完了、フォームの送信、資料のダウンロード、メールマガジンの登録などが該当します。

両者の違いを整理すると、次のようになります。

オンラインコンバージョンは解析ツールや広告プラットフォームの機能で計測できますが、オフラインコンバージョンは顧客の行動を別の仕組みで追跡し、後から広告データに結びつける必要があります。

ここが導入のハードルであり、同時に競合と差がつく部分でもあります。

オフラインコンバージョンを計測すべき事業

すべての事業に必要なわけではありません。以下に当てはまる場合は、導入する価値が高いと言えます。

• 実店舗を持ち、ウェブと店舗の両方で販売している（小売、飲食、サロンなど）
• 最終的な成約が電話で発生する（不動産、工務店、修理業、クリニック、士業など）
• 検討期間が長く、商談を経て契約する（BtoB商材、自動車、保険、住宅など）
• ウェブで来店予約や見積もり依頼を受け付けている
• 資料請求やリード獲得の後、営業が案件化させる

逆に、ECサイトのようにウェブ上で購入が完結する事業では、通常のコンバージョン計測で足ります。

オフラインコンバージョンを計測する3つのメリット

導入の手間に見合う効果があるのか。得られるものを整理します。

1. 広告の本当の費用対効果がわかる

ウェブ上のコンバージョンだけを見ていると、実際には成約を生んでいる広告やキーワードが「成果が出ていない」と評価されてしまいます。オフラインの成果まで含めて計測することで、どの広告が売上に貢献しているのかを正確に判断できるようになります。

2. 自動入札の精度が上がる

これが最も見落とされがちで、かつ効果の大きい点です。

現在のGoogle広告は機械学習による自動入札が中心です。AIは渡されたコンバージョンデータをもとに「どんなユーザーが成果につながりやすいか」を学習します。つまり、計測されていない成果はAIにとって存在しないのと同じです。

オフラインの成果をAIに学習させることで、「ウェブ上では追えないが、実際には契約している顧客層」の特徴を踏まえた配信ができるようになります。単に分析の精度が上がるだけでなく、配信そのものの質が変わります。

3. サイトの改善点が見つかる

広告をクリックしたユーザーが、どのページを経由して成約に至ったのか。逆に、どこで離脱しているのか。オフラインの成果とウェブ上の行動を結びつけることで、サイト改善の材料が得られます。

【2026年重要】計測方法が複数に

Google広告でオフラインの成果を取り込む方法には、現在複数の選択肢があります。まずウェブ経由の成果を扱う2つの方式を比較し、そのあとで電話専用の仕組みを紹介します。

従来の方法：オフラインコンバージョンインポート（GCLID方式）

広告のクリックごとに発行されるGCLID（GoogleクリックID）という識別子を使う方法です。長らくこれが標準的な手順でした。

流れは次のとおりです。

1. ユーザーが広告をクリックすると、遷移先URLにGCLIDが自動で付与される
2. サイト側でそのGCLIDを取得し、問い合わせフォームの情報などと一緒に保存する
3. 後日オフラインで成約したら、GCLIDと成約日時をGoogle広告にアップロードする
4. Google広告側で照合され、どの広告経由の成約かが判明する

現在の推奨：リードの拡張コンバージョン

Googleは現在、オフラインコンバージョンインポートから「リードの拡張コンバージョン」へのアップグレードを強く推奨しています。公式ヘルプでも、これから導入する場合はリードの拡張コンバージョンから始めることが勧められています。

リードの拡張コンバージョンは、GCLIDに加えて、ハッシュ化したメールアドレスや電話番号といったユーザー提供データを照合キーとして使える仕組みです。GCLIDが失われても、顧客情報から広告との紐づけができるため、計測できる範囲が広がります。

Googleの公式ヘルプによれば、GCLIDとファーストパーティデータを併用した広告主は、標準的なオフラインコンバージョンインポートのみを使用した広告主と比べて、コンバージョンが中央値で10%増加したとされています。

2つの方式の違い

アップロード期限は、照合に使うデータによって変わります。GCLIDで照合する分は90日以内、メールアドレスや電話番号といったユーザー提供データで照合する分は63日以内です。

つまり63日はユーザー提供データ側の制約であり、GCLIDを一緒に送っていれば90日の枠が使えます。Googleも精度を高めるためGCLIDを可能な限り含めることを推奨しています。 

なお、両方式は排他的なものではありません。GCLIDとユーザー提供データを両方送ることで、照合できる可能性が高まります。

また、リードの拡張コンバージョンへアップグレードすると、精度の向上に加えてエンゲージビューコンバージョンとクロスデバイスコンバージョンの計測も有効になるとされています。

電話専用の3つ目の仕組み：通話コンバージョンのインポート

ここまでの2つはウェブサイト経由のコンバージョンを対象にした仕組みですが、Googleは電話問い合わせに起因するコンバージョンを、これらとは別の仕組みとして位置づけています。それが「通話コンバージョンのインポート」です。

これを使うと、販売成立などの成果につながった電話問い合わせを、どの広告・どのキーワードが生んだのかまで追跡できます。セールスコールとサポート関連の通話を区別し、それぞれのビジネス価値を把握することも可能です。

対象となる電話は2種類あります。

• 広告から直接かかってきた電話：電話番号アセットや電話専用広告に表示された番号からの発信。ただしモバイル広告からの通話に限られ、パソコンやタブレット向けの広告は対象外です
• ウェブサイトに記載された番号からの電話：広告をクリックしてサイトを訪れたユーザーが、そこに載っている番号にかけた場合。こちらはコンバージョントラッキングタグに加えて、通常の電話番号の代わりに転送用の番号を表示させるコードをサイトに設置する必要があります

いずれの場合も「Google広告専用転送電話番号」の利用が前提になります。これはGoogleが発行する転送番号を広告やサイト上に表示し、そこへの着信を計測する仕組みです。

つまりGoogleの標準機能でも電話の計測はできますが、転送番号の仕組みを自社サイトに組み込む必要があり、直接発信の計測はモバイル広告に限定されるという制約があります。この点は記事の後半で改めて触れます。

オフラインコンバージョン計測の仕組み

方式の違いはありますが、基本的な考え方は共通しています。3つのステップで理解できます。

ステップ1：クリックに識別子が発行される

ユーザーが広告をクリックすると、遷移先のURLに固有の識別子が自動で付与されます。Google広告ではGCLID、Yahoo!広告ではYCLIDと呼ばれます。これは「誰がどの広告をクリックしたか」を示す番号のようなものです。

この付与を有効にするのが自動タグ設定です。これがオフになっていると識別子が発行されず、計測そのものが成立しません。

ステップ2：識別子を保存し、顧客情報と紐づける

サイト側で、この識別子を取得して保存します。問い合わせフォームの隠しフィールドに格納し、顧客情報とセットでCRMや管理システムに記録するのが一般的な方法です。

ここが実装上の最大の関門です。 ページを移動するたびに識別子が失われないよう、サイト全体で引き継ぐ仕組みを作る必要があります。サイト開発の担当者と連携して進めることになります。

ステップ3：成約データを広告側にアップロードして照合する

オフラインで成約が発生したら、識別子・コンバージョン名・成約日時などをまとめてGoogle広告にアップロードします。Google広告側で識別子が照合され、どの広告・どのキーワード経由の成約かが管理画面に反映されます。

導入前に必要な3つの準備

設定作業に入る前に、以下を整えておきます。

準備1：自動タグ設定を有効にする

Google広告の管理画面で「管理者」→「アカウント設定」を開き、「自動タグ設定」を有効にします。保存を忘れないよう注意してください。この設定がなければ識別子が付与されません。

準備2：識別子を引き継げるようサイトを整備する

ページ遷移をしても識別子が失われないよう、サイト側の仕組みを整えます。フォームの隠しフィールドに格納する、Cookieやセッションに保持するといった方法があります。

準備3：オフライン用のコンバージョンアクションを作成する

ウェブ上のコンバージョンとは別に、オフライン用のコンバージョンアクションを作成します。手順は次のとおりです。

1. Google広告の管理画面で「目標」→「コンバージョン」→「概要」を開く
2. 「新しいコンバージョンアクション」を選択
3. 種類として「インポート」を選ぶ
4. 「他のデータソースまたはCRM」→「クリック経由のコンバージョンをトラッキング」を選択
5. コンバージョン名（例：「申し込み」「契約」）と値、計測期間を設定する
6. 作成して続行

コンバージョン名は、後でアップロードするファイルに記載する名前と完全に一致している必要があります。表記ゆれがあるとインポートエラーの原因になります。

データをインポートする3つの方法

準備が整ったら、成約データをGoogle広告に取り込みます。方法は3つあります。

手動インポート

管理画面からテンプレートをダウンロードし、必要事項を記入してアップロードします。導入初期や、件数が少ない場合に向いています。ただし毎回手作業が発生します。

定期インポート（スケジュール設定）

Googleスプレッドシートなどにデータを記入しておき、定期的に自動で取り込む設定です。手動より運用は楽になりますが、スプレッドシートへの記入作業自体は残ります。

API連携

CRMやコールトラッキングツールと連携し、成約データを自動で送信する方法です。記入作業が発生せず、リアルタイム性も高いため、継続的に運用するなら最も現実的な選択肢です。

【2026年最新】データ連携の仕組みが変わりました

この分野は2026年に入って大きな変更がありました。運用に直結するため、押さえておいてください。

設定が「拡張コンバージョン」に統合

2026年4月以降、ウェブ向けの拡張コンバージョンとリードの拡張コンバージョンが、単一のオン/オフ設定に統合されました。 

Google広告は、ウェブサイトのタグ・データマネージャー・API接続からユーザー提供データを同時に受け取るようになり、実装方法を使い分ける必要がなくなりました。既存の利用者は新しい統合設定に自動的に移行されています。

API連携はData Manager APIへ移行が必要

APIを使って自動連携している場合、こちらは対応が必須です。

2026年6月15日以降、オフラインコンバージョンのインポートとリードの拡張コンバージョンのアップロードはData Manager APIに移行され、Google Ads APIではブロックされます。 

2026年1月から6月の間にリクエストを送信していない開発者トークンは、従来のアクセス権の許可リストに登録されません。

自社開発で連携している場合は移行対応が必要です。ツールを利用している場合は、そのツールがData Manager APIに対応済みかどうかを提供元に確認しておきましょう。なお、管理画面から手動でアップロードする運用であれば、この変更の影響は受けません。

従来のSalesforce連携は終了しています

Salesforceとの従来型の統合は2025年5月31日でサポートが終了しました。Salesforceのデータを取り込み続ける場合は、データマネージャー経由の連携へ移行する必要があります。

導入・運用時の注意点

つまずきやすいポイントを整理します。

期限を過ぎたデータは取り込めない

前述のとおり、GCLID方式では最後のクリックから90日、リードの拡張コンバージョンでは63日を過ぎてアップロードしたデータはインポートされません。

検討期間が長い商材ではこの制約が効いてきます。対策としては、アップロードの頻度を上げること、そして期限内に発生する中間地点のコンバージョン（初回来店、初回商談など）も併せて計測することが挙げられます。

識別子の引き継ぎが失敗しやすい

計測できない原因の多くはここにあります。ページ遷移で識別子が消える、フォームに格納されていない、といったケースです。導入後は必ずテストを行い、実際に識別子が保存されているかを確認してください。

コンバージョンの定義を社内で統一する

「成約」をどの時点とするのか。契約書を交わした時点なのか、入金された時点なのか。部署によって定義がずれていると、データの意味が曖昧になります。マーケティング部門と営業部門で認識を揃えておくことが、導入前の重要な作業です。

個人情報の取り扱いに配慮する

リードの拡張コンバージョンではメールアドレスや電話番号を扱います。データはハッシュ化されて送信されますが、顧客データを第三者へ提供する旨をプライバシーポリシーに明記するなど、法令に沿った対応が必要です。

電話でのコンバージョン計測の難しさ

ここまで解説してきた仕組みは、ウェブ上で識別子を保存できることが前提でした。しかし電話での問い合わせには、この前提が成り立ちません。

なぜ電話は難しいのか

サイトを見たユーザーが電話をかけてきたとき、次のことが起こります。

• 電話の着信そのものには、GCLIDもユーザー提供データも紐づいていない
• 誰がどの広告を見てかけてきたのか、着信画面からは判別できない
• パソコンでサイトを見て、手元の電話からかけた場合は、そもそもウェブ上の行動と結びつけようがない

フォームからの問い合わせであれば、入力内容と一緒に識別子を保存できます。しかし電話は、その入り口がありません。

前述のとおり、Googleにも通話コンバージョンのインポートという仕組みは用意されています。ただしこれはGoogle広告専用転送電話番号を使うことが前提で、広告から直接かかってきた電話の計測はモバイル広告に限定されます。

サイトに掲載した番号からの通話を測る場合も、転送番号を出し分けるコードをサイトに実装する必要があります。

結果として、電話で成約している事業ほど、オフラインコンバージョンの仕組みを導入しても肝心の成果を取り込みきれないという事態が起こります。

コールトラッキングで電話と広告を結びつける

この課題を解決するのがコールトラッキングです。流入経路ごとに異なる電話番号を出し分けることで、「どの広告・どのキーワード経由でかかってきた電話なのか」を判別できる仕組みです。

サイトを訪れたユーザーの流入元に応じて表示される電話番号が切り替わるため、着信した時点でその電話がどの広告から生まれたのかを特定できます。つまり、電話という接点に対しても識別子に相当する情報を持たせられるということです。

これにより、次のことが可能になります。

• 電話での成約をオフラインコンバージョンとして計測できる：フォーム経由と同じ土俵で評価できます
• 成約データを自動で広告側に送信できる：手作業でのファイル作成が不要になり、期限切れのリスクも減らせます
• 通話内容から成果の質を判断できる：件数だけでなく、実際に商談につながった通話かどうかまで踏み込めます
• AIの学習精度が上がる：電話で成約した顧客の特徴を自動入札に学習させることで、配信そのものの質が変わります

オフラインコンバージョンの計測は、成果の入り口をどれだけ取りこぼさずに捉えられるかで価値が決まります。電話が主要な問い合わせ経路になっている事業では、ここを押さえられるかどうかが分かれ目になります。

まとめ

オフラインコンバージョンの計測について、要点を整理します。

1. ウェブで完結しない成果を計測することで、広告の本当の費用対効果がわかる
2. 計測されていない成果は、自動入札のAIにとって存在しないのと同じ
3. 計測方法は3つ（GCLID方式・リードの拡張コンバージョン・通話コンバージョンのインポート）あり、Googleは「リードの拡張コンバージョン」を推奨している
4. アップロード期限はGCLID方式で90日、リードの拡張コンバージョンで63日
5. 2026年4月に設定が統合され、6月15日以降のAPI連携はData Manager APIが必要
6. 電話での問い合わせは、通常の仕組みでは識別子を紐づけられない

導入には一定の準備が必要ですが、その先で得られるものは大きいと言えます。とりわけ自動入札が運用の中心になった今、AIに渡すデータの質は成果を直接左右します。

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